採用プロセスのジレンマを打開し、人事負担の軽減を実現するセキュリティツール
個人事業主がセキュリティインシデントのリスクを未然に防ぎ、事業を安全に進めるための手法を紹介する。
本記事は、ESET社が運営するマルウェア・セキュリティ専門サイト「WeLiveSecurity」の記事を翻訳したものである。
企業が求める経験豊富なセキュリティ運用担当者の人材市場における価値は、しばしば採用予算を大きく上回ることがあり、この点は多くの人事担当者が認識している現実です。こうした中、人事部門は確かな判断材料が乏しいまま採用活動を進めざるを得ず、高額な報酬を提示して採用した人材が次のようなリスクを伴う可能性があります。
A. 複雑化する社内セキュリティ環境を十分に管理できるスキルを備えていない
B. 試用期間終了後に早期離職してしまう
C. 業務量の多さから心身ともに疲弊してしまう
このような課題を乗り越えるには、経験に裏付けられたスキルを持つ人材に対して適切な投資を行うことが重要です。または、信頼できるセキュリティパートナーから、専門性の高い人材を外部リソースとして活用する選択肢も有効でしょう。
人材確保が困難な情報セキュリティ分野の採用市場
情報セキュリティ分野における人材市場は、雇用主よりも求職者側に有利な傾向があり、多くの企業が人材確保に苦戦しています。そのため、CISOやセキュリティ部門の責任者、実務担当者は、「高騰する採用コストを正当化して優秀な人材を外部から採用すべきか」「社内で人材を育成すべきか」といった選択を迫られています。
たとえば、インシデント対応チームの採用においては、EDRやXDRといった主要な検知・対応ツールに関する実務経験があるかを見極めることが重要です。
加えて、以下のような観点も確認が求められます：
- 脅威の検知とインシデントの優先度判断能力
- ノイズや誤検知への適切なリスク評価能力
- 自社環境に最適化したルール設定のスキル
- アラート疲労への対処方法
- 攻撃者のTTPsへの理解と対応力
これらは採用面談だけでなく、実際にSOCチームや管理者として業務を遂行する上でも重要な要素です。
実際には、優れたツールを導入することよりも、それを効果的に活用できるスキルを持つ人材の確保がより困難であり、重要な課題となっています。
ツールの力を借りて、不足しているスキルをカバーする
新任のセキュリティ担当者が、脅威を特定し、適切なリスク軽減策に優先順位をつけられるように支援することは、彼らを熟練した管理者へと成長させるために不可欠です。そのためには、ネットワーク検知のダッシュボードから得られる情報の分析・解釈に伴う負担を軽減する仕組みが、セキュリティチームのサポートとして最も効果的だと言えるでしょう。
AIを搭載した最新ソリューションを導入することで、経験の浅い担当者であっても、重要性の高いインシデントを的確に検知し、状況を判断しながら対応の優先順位を付けられるようになります。これにより、煩雑なアラート処理から解放され、全体像を把握する力を育てることにもつながります。
ダッシュボードを活用することで、業務プロセスの可視化が進み、相関関係を理解しながら実務経験を積むことで、担当者は徐々に自信を深めていきます。やがては、EDRやXDRの活用を通じて、表面的な検知を超えた深い洞察を導き出せる高度なスキルを習得していくことでしょう。
その一方で、こうしたスキル育成を支援しながらTCO（総所有コスト）を抑えるソリューションを選定するには、CISOや人事部門による的確な判断が求められます。AV comparativesやSE Labsなどの第三者評価機関による検証結果も参考にしつつ、時間をかけて最適な製品を見極めることが大切です。
また、即戦力となるセキュリティ専門人材の確保が急務である場合には、MSSPやMDRといったマネージド型サービスの利用も一つの有効な手段です。こうした外部サービスを活用することで、専門性の高い知識と製品理解を兼ね備えたチームを迅速に活用でき、採用および育成に関する課題を効果的に解消することが可能になります。
事業運営に必要なコスト
EDRやXDRといった高度なソリューションを導入する企業にとって、それらを適切に運用できる人材の確保は欠かせません。導入に伴って採用される担当者には、明確な投資対効果が求められるため、SOCチームやセキュリティ管理者、脅威ハンティングの担当者が必要とする分析スキルを高める機能の有無が、その価値を左右します。
担当者が自身のスキルを十分に発揮できる環境が整えば、イベントの分析精度が向上し、リスクに応じた適切な予防策を選定・実行できるようになります。その結果として、組織からの信頼を得ることにもつながるでしょう。
また、セキュリティエンジニアにとって、自社のネットワーク構成や業務システムへの深い理解をもとに、的確な対策を講じることは大きな成長目標の一つです。EDRやXDRの活用を通じて、この理解を深め、全社的なセキュリティ体制の強化へとつなげていくことが重要です。
なお、社内には今後の成長が期待される有望な人材が存在することも多く、外部からの人材補充だけが選択肢ではありません。ただし、成長スピードがセキュリティ要件に追いつかない場合は、MDR（マネージド・ディテクション＆レスポンス）のような専門サービスの導入も検討に値する手段です。
